価格の高さがまごころではありません。
横浜の葬儀・葬祭に関するすべてに安心料金ご対応します。

0120-957-797

24時間365日いつでも相談承ります

メール受付はこちら

災害時の火葬


先日は、東北の大震災から7年が経ちました。当時、横浜でも大変大きな地震となり、交通網が麻痺するなどありましたが、それとは比較にならないような大惨事が東北では起きました。今なお、復興に向けて、東北の方々は頑張っていらっしゃいます。
災害というと、災害そのものによるダメージもさることながら、インフラなどが止まってしまうことによっても被害が拡大し、人々の生活は混乱します。葬儀においても、それは同じことです。葬儀のおいての混乱で一番ひどいものは、火葬場が止まってしまうということでしょう。

1995年の阪神・淡路大震災の時にも、火葬場の一部が停止して、大きな影響が出ました。これを受けて、災害が起きた際の対策のためと、周辺の火葬場が連携できるようにという目的のために、日本環境斎苑協会は2003年以降、NPO日本環境斎苑協会として活動を開始しました。また、2009年以降は任意団体であった火葬研究協会が一般社団法人火葬研として活動するようになりました。
しかし、このような努力があったにも関わらず、東日本大震災の際には想像を上回る大災害だったということもあり、多くの火葬場が直接の被災、そして停電や燃料がないという理由で稼働できなくなってしまいました。
火葬場が稼働できないということは、多くの人が亡くなったにも関わらず、遺体を火葬することができないということです。これは大変な大問題でした。一部ではありますが、公衆衛生上の問題もあったことから、遺体を火葬せず仮埋葬も行われたのです。この仮埋葬ですが、全員がずっとそのまま仮埋葬されていたわけではなく、時が経ち少し復興しはじめたころ、ご遺族からの火葬を求める声が多く上がったため、仮埋葬された約2000人の遺体が掘り起こされて、再び納棺されたのでした。

この時、掘り起こしには現地の葬儀社があたりました。亡くなってから時間が経過していましたから、遺体の状態はかなり悪い状態になっていました。それはもう、筆舌に尽くしがたいものであったそうです。しかし、そのような状態のご遺体を、尊厳をもって扱ったという東北の葬儀社の皆様には頭があがりません。
災害に対して、人間はあまりにも無力です。対処しようと多くの方が努力されていますが、それでも対処しきれないというのが現状でしょう。災害は避けられないものですが、災害が起きてしまった時、そこで何ができるのか、一人一人が考えていくことが必要になるはずです。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です